高度成長期以降に供給された共同住宅が更新期を迎えつつあるが、建替えによる更新は困難なものも多い。住棟・住戸の性能が向上していることや経年により団地環境の魅力が高まっていることなども含めて、団地の既存の価値を保全し健全に維持していくための改修技術が求められている。とはいえ、住棟改修にあたってはまだ法規制への対応や入居者への配慮、費用対効果などの諸課題が存在する。
当社は、効率的・効果的なストック活用のための技術開発や団地改修事業のトータルなコーディネートのフロントランナーとして蓄積したノウハウを傾注しつつ住棟改修の課題に取り組み続けている。